地震に強い家をつくるには？ ∼ハウスメーカーのとりくみと最新の耐震事情∼

最近の地震研究からわかってきたこと

地震の被害と聞くと、まず思い浮かぶのが住宅の全壊や半壊。実際の被害状況の分析では、死亡者の多くが家屋や屋内の家具などの転倒による犠牲であることがわかっています。例えば阪神・淡路大地震でも、犠牲者の死因の約9割が、倒れた家屋・家具などによる圧死。またケガをした人の3/4近くが家具などの転倒によるものでした。
さらに、家具が逃げ道を塞いだり、倒れた家具により飛び散ったガラスなどでケガをする可能性もあり、あらためて家具と地震の関係が注目されています。免震や制震構造。建物に伝わる揺れを緩衝するため、家具の転倒を比較的防ぐ構造といわれています。

耐震・免震・制震の特徴

地震に強い住宅をつくる技術には、耐震・制震（制振）・免震の３つの技術・構造があります。耐震は一般的に、揺れに抵抗できる強固な部材や筋交い、面などの構造で建物の強度を確保する技術。制震は、建物の要所にダンバーなどを設置して揺れを吸収する技術。免震は、基礎と建物の間に積層ゴムやダンバーなどを入れ、地面から建物へ振動が伝わるのを軽減する技術のことです。
ハウスメーカーではそれぞれのオリジナル工法の標準仕様で耐震性を確保し、基礎の強度アップや免震構造などについてはオプションとしているところが多くなっています。

新耐震設計法・性能表示制度は安全の目安

間取りと耐震性の関連では、一般に壁量の多いほうが高い耐震性が得られます。しかし小さい開口部や区切った部屋ばかりでは味気ないのも事実。新耐震設計法では、地震力に対する必要壁量が定められており、ハウスメーカーなどプロがプランニングする住宅では、陽の注ぐ大きな窓や広々したリビングなど、伸びやかな間取りが盛り込まれています。
このほか耐震性の目安となるものに「住宅性能表示制度」があります。第三者による客観的評価がなされたもので、性能表示制度のついた住宅では「構造の安定」の項目のなかの「耐震等級」を確認してみましょう。

忘れてはいけない地盤補強

地震と地盤との関係は、建物の重量がポイントになります。その意味で、木造やプレハブなどの戸建て住宅は、軽量なのであまり心配をする必要がありません。しかし、低地や谷地で近くに河川や池がある、かつては田んぼだった、盛土をしているなど、軟弱地盤の可能性がある場合には、不同沈下のおそれがあるため、事前の地盤調査が必要。ハウスメーカーやビルダーに相談すれば、専門業者が、スウエーデン式サウンディング調査と呼ばれる簡便な地盤調査を行い、軟弱地盤と診断された場合には、薬剤等を注入するなど、地盤改良工事が行われます。

知っておきたい保険と補償内容

一般に地震保険といわれるものは、火災保険の付帯契約で、建物および家財の補償が目的。損害保険会社や代理店を通して加入するのが一般的です。ハウスメーカーでは自社の耐震性能に基づいた割引料率の地震保険を用意したり、地震保証特約制度を設けるなど、独自のサービスを提供するところも増えてきました。
このほか、被災後の生活再建費用を補填するという考え方の「地震費用保険」が新しく登場しています。これは、被災した住居の建替え・補修費用、家族の緊急避難費用や引越し費用、生活必需品購入費用などが対象。地震保険とあわせて検討しましょう。